みなと銀行グループの一般財団法人ひょうご経済研究所は7月6日、2025年9月23日にGLION ARENA KOBEで開かれたプロバスケットボールイベント「KOBE RISING－2025－」が神戸市にもたらした影響を調べた結果を公表しました。来場者アンケートは947件を回収し、有効回答は909件でした。
調査は、会場内外で二次元コードを配布してインターネットで回答を集め、来場者の消費行動や回遊行動（イベント前後に周辺地域を訪れて買い物や飲食をする動き）などを分析しています。地域におけるアリーナイベントの経済的な役割を把握し、地域経済やまちづくりへの活用につなげる狙いです。
今回の調査は同イベントについて初めて実施したといい、ひょうご経済研究所のほか、株式会社ストークス、株式会社One Bright KOBE、フロム・シェフ株式会社、学校法人同志社の同志社大学リエゾンオフィスが関わりました。一方、経済効果の具体的な金額は本文では示されておらず、詳細は添付PDFを参照する形です。
同研究所は今後も、アリーナを起点とした地域経済や地域づくりに関する調査研究と発信を続け、地域社会の健全な発展に寄与するとしています。
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PRTIMES
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プロバスケットボールイベント「KOBE RISING－2025－」の経済効果等に関する調査結果について
