総合型選抜・学校推薦型選抜の専門塾「碧推薦学院」を運営する株式会社水曜日は、推薦入試を検討・出願した大学生301名を対象に、高校時代の情報提供と進路指導の実態を調査した。推薦入試について「もっと早く知りたかった」は72.4％（218名）、「高校1・2年生から情報提供すべき」は82.1％（247名）だった。
推薦入試は大学・学部・方式ごとに、評定平均や英語資格、履修科目、提出書類、専願・併願などの条件が異なる。調査では「高校から十分な説明を受けられなかった」が58.5％（176名）となり、制度理解の不足が示された。
校内での相談体制については、「詳しい回答を得られない」「相談先が分からない」など課題を感じた人が46.8％（141名）だった。また「情報・準備不足により諦めた選択肢がある」は44.5％（134名）、「早く知っていれば別の大学・学部も検討していた」は64.8％（195名）で、情報提供の時期が進路選択に影響し得る結果となった。
調査は2026年8月1日～6日に、第三者調査会社の登録モニターを用いたインターネット定量調査で実施した。同社は、校内の相談窓口の明確化に加え、外部の専門機関とも連携し、高校1・2年生段階から大学・学部別の具体情報を提供する体制整備が必要だとしている。
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PRTIMES
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「もっと早く知っていれば、別の進路も検討した」大学生の64.8％｜碧推薦学院が、推薦入試を検討・出願した大学生301名に高校時代の情報提供と進路指導について調査
