株式会社MEDIUM（東京都渋谷区、代表取締役：関 翔太郎）は2026年4月から、営業支援基盤STRIXに新機能「対話型ダッシュボード」を正式提供します。ダッシュボードの集計値に自然言語で質問すると、自律型エージェントが商談ログまで遡り、根拠を添えて回答します。
営業現場ではデータ活用の困りごとがある組織が79%に上り、営業活動で感覚を重視する組織も55.5%とデータ重視の44.5%を上回ります（HubSpot Japan「日本の営業に関する意識・実態調査2024」）。CRM導入率は37.2%にとどまり（同2025）、可視化基盤はあっても一次情報に辿る手間が意思決定の障壁になっていました。
対話型ダッシュボードは会社／取引／商談ログの三階層を横断し、内訳や文脈、失注リスクなどを一次情報まで降りて説明します。任意の切り口で集計を組み替えられ、チャット履歴もナレッジとして蓄積します。利用例として、パイプラインレビューは週2時間から30分、提案準備は3時間から45分、取締役会向け予実根拠作成は4時間から15分への短縮を見込むとしています。
同社はSTRIX上に「探索の層」として本機能を位置付け、勘に頼りがちな判断を事実ベースへ移行させる方針です。今後は運用現場での定着度や、データ管理不備28.1%・人材不足28.6%といった課題（同2024）の改善につながるかが焦点になります。
【関連リンク】
公式HP（STRIXサービスサイト）：https://strixai.jp
打ち合わせ希望（問い合わせ）：https://strixai.jp/contact
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PRTIMES
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営業組織の79%が「データ活用に困難」。STRIX、営業現場の意思決定を、感覚から事実ベースに進める『対話型ダッシュボード』機能を正式リリース