年収1,000万円超のハイクラス人材を対象にした働き方調査で、現在の勤務形態として「週5日以上出社」が30％で最多となり、オフィス回帰傾向が一段と強まっていることが分かりました。続いて「週1〜2日出社」26％、「週3〜4日出社」25％が続き、「フルリモート」は11％にとどまっています。調査はクライス＆カンパニーが2025年10〜11月に実施し、有効回答は210人でした。
2023年からの3年推移では、国内外で進む出社回帰を背景に、企業が週2〜3日前後の出社を求めるケースが増加し、完全リモート制度を維持する企業は減少しています。一方、個人側は「成果で評価される」「自律的に働ける」といった点を重視し、働く場所そのものへのこだわりは弱まりつつあります。今後の勤務希望については、「どちらでもよい」が51％と半数を占め、「リモート希望」46％、「リモートを希望しない」3％となりました。仕事の内容に応じて働き方を柔軟に選びたい「フレックス・ハイブリッド」志向が強いことがうかがえます。
キャリアコンサルタントの現場感としては、週2〜3日出社を標準とする運用が多くの企業で定着する一方、週4日以上の出社を求める企業では、その変更が転職検討の直接要因になるケースもあるといいます。フルリモートを維持する企業は少数派ですが、その希少性が採用面での差別化要因にもなっています。物価上昇や景気の不透明感を踏まえ、優秀人材は企業方針に一定程度合わせつつも、仕事内容や裁量の大きさを軸にキャリアを選ぶ傾向が強まっており、今後も「柔軟な働き方」を巡る攻防が採用競争力を左右するとみられます。
【調査概要】
調査期間：2025年10〜11月
対象：同社でキャリアカウンセリングを受けた転職希望者
回答者数：210人
平均年収：1,187万円
平均年齢：37歳
手法：オンラインアンケート（任意・一部複数回答）
source: PR TIMES