日本・アメリカ・ドイツ・インド・中国の5カ国で実施された調査で、日本のビジネスパーソンにおけるデータサイエンティストの認知率が2022年の43％から2025年には49％へと6ポイント上昇したことが分かりました。一方、日本での生成AIの業務利用は「利用中」「導入検討中」を合わせて2023年20％から2025年34％へ拡大し、多くの就労者が業務の変化を実感していることが示されました。
調査は各国の20～69歳の就労者を対象に、インターネットを通じて実施。有効回答数は日本2,000人、米独印中は各1,000人です。日本ではデータサイエンス関連資格や専門組織の認知も緩やかに高まっていますが、海外と比べると職業としての理解度や「収入が多い」「将来性がある」といったイメージはなお低く、専門職としての社会的地位は途上とされています。
AIに対する印象では、日本と米国の双方で「怖い」「不安」といった否定的イメージが減少した一方、米国では「人間の仕事を奪う」と答えた人が36％から49％へ急増し、雇用への不安が強まっています。日本では生成AIの普及により、61％の就労者が「業務が変わった／変わりそう」と回答し、特に議事録作成、文書要約、原稿作成など自然言語処理系の業務で導入が進んでいます。
調査を実施したデータサイエンティスト協会は、データサイエンティストの社会的認知向上と人材育成を継続課題としつつ、今後は「AIに詳しいだけ」でなく、企業の具体的な業務とAIを結び付けて価値を生み出せる人材の重要性が一層高まるとみています。生成AIの急速な普及により、データサイエンティストの役割や必要スキルの再定義が、国際的にも進むとみられます。
【調査レポート】
日本・米国・ドイツ・インド・中国 ビジネスパーソン調査2025
https://speakerdeck.com/datascientistsociety/businessperson2025
source: PR TIMES