2025年の日本における定額制動画配信サービス（SVOD）の利用率は40.7％と前年比+0.2ポイントにとどまり、実質的に伸びが鈍化した一方、利用者1人あたりの平均利用サービス数は2.0本と前年の1.8本から増加しました。調査対象は15～69歳の男女1万8,680人で、インターネットアンケートにより実施されています。
映像コンテンツの契約形態別にみると、「定額制」の＜動画配信＞であるSVODは、2019～2022年の急伸期から23年（+1.2ポイント）、24年（+1.5ポイント）と成長幅が縮小し、25年は+0.2ポイントまで鈍化しました。「無料」の＜動画配信＞である広告付き無料動画（AdVOD）は58.8％と前年比+0.7ポイントの微増で、依然として高い到達度を維持しています。一方、「無料」の＜放送＞である地上波・BS放送は例年通り減少傾向で、テレビ放送離れが続いています。
「レンタル」の＜動画配信＞であるTVOD（作品ごとの有料レンタル）は前年比+0.3ポイントとわずかに持ち直したものの、「レンタル」＜ビデオソフト＞のDVD・BDレンタルと、「購入」＜ビデオソフト＞のDVD・BDセルはともに利用率の減少が続き、パッケージ市場の縮小があらためて示されました。
SVOD利用者の年代別平均利用サービス数は、15～19歳と60代で0.3本増加するなど、すべての年代で前年から増加しました。市場全体（回答者全員）でみても、平均加入数は1.0サービスと前年から0.1本増えており、特定サービスの寡占ではなく、複数サービスの併用が進んでいることがうかがえます。
今後は、利用率の頭打ち感が出てきたなかで、各社がどのように複数サービス併用前提の料金設計やコンテンツ戦略を取るかが焦点となります。また、広告付き無料配信の伸長とテレビ放送の減少がどの程度続くかが、映像ホームエンタテインメント市場全体の収益構造を左右するとみられます。
【レポート情報】
動画配信／放送／ビデオソフト市場 ユーザー分析レポート（2025年11月調査版）
調査期間：2025年11月8日～11月12日
対象：日本在住15～69歳男女／有効回答数1万8,680人
調査方法：インターネットアンケート
source: PR TIMES