リクエスト（東京都新宿区）は、33.8万人・980社の行動・制度・事業構造データ分析を基に、戦略人事、CHRO、ジョブ型、人的資本経営が事業成果に結びつきにくい要因と、結実させる条件を整理したレポート3本を公開しました。鍵は制度の巧拙より、制度が前提とする価値創造構造と実際の事業構造が一致しているかです。
シリーズは①戦略人事の限界、②人材制度の適用条件、③制度が機能する事業の条件で構成。①では人事が担えるのは全社共通の基盤職能で、顧客・現場に根ざす専門職能は事業側との役割分担が必要だと整理します。②は多くの制度が「内部完結型」を前提とする一方、日本企業には外部との連携で価値を生む「外部協働型」も多く、ミスマッチが成果を鈍らせると指摘。③では内部完結度の簡易診断や内部KPI・外部KPIの切り分けなど、導入前提の確認軸を示します。今後は自社の価値創造の型を見極め、制度に期待する範囲を定義する企業が成果を高めるとみられます。
【レポート情報】
戦略人事の限界 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000149.000068315.html
日本企業における人材制度の適用条件 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000151.000068315.html
人事制度が“機能する事業”の条件 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000152.000068315.html
source: PR TIMES