冬の室温が健康に直結する実態が浮き彫りになっている。全国2,190世帯の調査ではリビング平均16.8度、脱衣所13度、寝室12.8度で、9割が18度未満だった。WHOは冬の住宅で最低18度を推奨しており、日本の「部屋を暖めない」寒さ対策は見直しが必要だ。寒い住環境は高齢者の身体パフォーマンス低下と関連し、握力や片足立ちの悪化が報告される。活動範囲が狭まり転倒リスクが高まる可能性もある。加えて寒暖差は血圧を急変させ、脱衣所の冷えは入浴時のヒートショックにつながり得るとして消費者庁も事前暖房を促す。欧米のように家全体を暖める文化が乏しく、室内の温度差に慣れたことが背景とされる。対策は室温18度以上の維持に加え、隙間風対策や温度計での管理が現実的で、今後は省エネと健康を両立する住宅・暖房設計の重要性が増しそうだ。

source: PR TIMES

Share.