Centric PXM（旧Contentserv）は2025年6月16日〜8月28日、年商50億円以上の小売企業の担当者104人を対象に、商品データのパーソナライズと顧客体験（CX）に関する調査を行い、約9割が「商品ページの情報は購入率に影響する」と答えました。誰がどこで使う情報かを整え、買いやすさを左右する現場感が数値で示されました。
一方、過去1年で商品情報の充実に取り組んだ企業は約8割あるものの、施策は説明文の詳細化や画像追加など人手中心で、約6割が説明文作成や画像撮影・編集に時間とコストがかかるとしています。さらに約5割で「商品はあるが情報未整備で販売できない」状況が発生し、情報整備の遅れが販売機会の損失につながっている実態も出ました。
パーソナライズ（閲覧・購入履歴に基づくレコメンド等）を実施する企業では8割超がロイヤルティ向上を実感した一方、AI活用は17.3%にとどまり、パーソナライズ強化（36.5%）が優先されています。今後はPIM（商品情報管理）やDAM（画像などデジタル素材の管理）で商品情報を一元化し、属人化を減らして運用速度と品質を両立できるかが焦点です。
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source: PR TIMES