長引く物価高を背景に、消費者の83.4％が食品・日用品の買い物スタイルに「変化があった」と答えました。調査はmitorizが購買行動データサービスPOB会員2,993人を対象に、2025年10月21～24日に実施しています。変化の中身で最多は「ポイント還元やキャッシュレス決済キャンペーンの活用」で40.8％でした。
次いで「より価格の安い商品やPB商品（小売の自社ブランド）を選ぶ」が38.4％、「セールや特売日のまとめ買いを意識」が36.0％。支出抑制では「必要最低限に抑える」31.3％、「一部商品の購入頻度を減らす」25.8％も一定数ありました。日常の購買行動では衝動買いが55.8％、まとめ買いは76.0％に達しました。衝動買いの理由は「期間限定・数量限定に惹かれた」が40.9％で、売場での訴求が影響しています。今後は値上げ局面が続く限り、ポイント施策やPB強化など“実質負担を下げる工夫”が小売・メーカー双方の競争軸になりそうです。
【サービス情報】
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source: PR TIMES