アジア11エリアで自費診療として行われる再生医療・細胞治療の市場規模が、2024年の約1,000億円から2025年に約1,470億円へ拡大しました。株式会社シード・プランニングが2025年8～10月に調査し、2030年には約2,440億円まで成長すると予測しています。
調査は日本、中国、台湾、韓国、インド、インドネシア、タイ、ベトナム、マレーシア、シンガポール、フィリピンの11エリアを対象に、約70社へのヒアリングとインターネット調査で実施しました。保険診療は「承認済み製品」、自費診療は「未承認治療」と定義して市場を整理し、各国の法規制・ガイドラインや医療保険制度の状況も分析しています。
背景として、アジア各国で法整備の進展が進む一方、整備途上の国・地域もあり、制度動向が市場形成に影響するとみられます。加えて、細胞加工・培養の受託（製造を外部に委ねるサービス）ビジネスが日本や中国を中心に活発化しており、他エリアでも市場創出が見込まれます。今後は、規制整備と受託インフラの拡充が、治療提供の範囲や成長速度を左右する見通しです。
【調査情報】
調査詳細 https://www.seedplanning.co.jp/news/6189/
source: PR TIMES