東京ホスピタリティ・アカデミー（東京都新宿区）は、航空業界を目指す学生48人を対象に「2025年の航空業界」に関するアンケートを実施し、印象に残ったニュースなどを集計しました。調査期間は2025年12月10日～17日、インターネットで回答を得ています。
印象的な航空業界ニュースは1位が「大阪・関西万博」、2位に日本航空（JAL）の「客室乗務員・空港スタッフがスニーカー着用を選択できる制度」が入りました。学校側は、コロナ禍からの需要回復を感じる話題が多い一方で、働きやすさや身体的負担の軽減といった“働く側”の関心が上位に現れたとみています。
回復基調を示す話題としては、6位に「スカイマーク 国際チャーター便再開」も入り、「訪日外国人観光客の大幅増加」「ジェットスター国際線運航」「羽田空港の利用者増加」など運航拡大を連想する項目が挙がりました。一方、5位の「中国の渡航自粛要請による減便」や、9位の「Air Japan運航休止を発表」など外部環境の影響を受けるリスクも同時に意識されました。
また、航空会社を移動手段の提供にとどめず、地域創生や環境課題への対応を担う存在として捉える回答もあったといいます。具体例として「ANA ふるさとJET」のほか、持続可能な航空燃料（SAF＝従来より温室効果ガス排出を抑える燃料）関連の取り組み、地域貢献活動への言及が確認されたということです。今後は、需要回復局面でのサービス拡充と同時に、雇用環境の整備や社会課題対応が、就職先としての魅力度にも影響する可能性があります。