人的資本データ分析プラットフォーム「Career Reveal」は、東証株価指数構成企業群のCore30・Large70・Mid400（2025年10月改定前）を中心に公開情報を集計し、男性育休取得率の平均が2023年61.7%から2025年77.9%へ上昇したとまとめました。女性管理職比率は2025年平均10.1%で、3年で微増にとどまりました。
分析は、有価証券報告書やサステナビリティレポートなどの開示データを横断して行い、期間は2023〜2025年（期）です。男性育休取得率は2024年71.7%を経て上昇が続き、制度の整備段階から「実際に利用される」局面へ移りつつあると位置付けています。なお比較可能性確保のため、年度またぎ取得などで100%を超える値は100%として集計しています。
一方、女性管理職比率は2023年9.0%、2024年9.8%、2025年10.1%と伸びが小さく、「1割の壁」が示唆される結果でした。管理職登用は育成・評価・配置といった組織構造の見直しを伴うため、制度利用のような行動指標より変化に時間がかかる可能性があるとしています。平均年齢は約42歳前後、平均勤続年数は15年程度で概ね横ばいで、人的構成は安定する一方、制度利用など行動面の変化が先行している点が特徴です。
今後は、人的資本開示が項目の列挙から、指標がどの順番で変化しているかを捉え、施策の優先順位付けや効果検証に結び付ける動きが広がるかが焦点になりそうです。