株式会社PIGNUS（東京都港区）は2026年1月20日、画像生成AIを「個人⇔業務」「スピード⇔クオリティ」の2軸で6用途に分類した「画像生成AI 用途別選定マップ（ver.1.0）」を公開しました。目的に合わないツール選定によるミスマッチ削減が狙いです。
同社は、生成AIの普及で関連製品の選択肢が短期間に増え、比較が難しくなったと説明します。AI搭載SaaS（AI機能を組み込んだ業務ソフト）やAIネイティブアプリ、エージェント、AI BPO（外部委託）など形態が多様化し、従来の比較方法では最適解に届きにくいとしています。
マップでは、SNS向けは「生成〜投稿の速さ」など、広告・Web素材は「サイズ展開などテンプレ運用」、LP・商品画像は「AI感の少なさと再現性」など用途別の選定軸を提示し、代表例としてChatGPT、Midjourney、Stable Diffusion、Canva、Adobe Fireflyなどを挙げました。さらに商用利用可否、権利帰属、学習データ方針、来歴表示に加え、企業向けにAPI、権限管理、監査ログ、SLA、法務・ブランドのガードレール確認をチェック項目として整理しています。今後は年次でメジャー更新し、重要な訂正は2週間以内に反映するとしています。