タバネル（大阪府大阪市）は1月22日、全国の20～29歳の正社員400人を対象にした調査で、「将来は管理職になりたい」と答えた人が27％（「あてはまる」8％、「ややあてはまる」19％）だったと公表しました。調査は1月16日にインターネットで実施し、男女各200人を集計しています。
管理職意向は、仕事のやりがいを示すワーク・エンゲージメント（活力・熱意・没頭の3設問平均）で大きく差が出ました。上位群（n=132）では管理職意向が56％だった一方、中位群（n=135）は14％、下位群（n=133）は12％にとどまりました。
また、前向きに働ける心理状態を指す「心理的資本」とワーク・エンゲージメントは強い相関（相関係数0.8246）を示しました。上司の関わり方は「認知・承認」「成果・基準明示」「指導・指摘行動」「関係構築・支援」の4分類すべてが心理的資本と有意に関連（p値0.01未満）し、説明率は調整済み決定係数49.6％でした。標準回帰係数は認知・承認0.2050、成果・基準明示0.1920、指導・指摘0.1564、関係構築・支援0.1293でした。
若手の管理職志向を高めるには、承認や支援だけでなく、成果基準の明確化や適切な指導も含めた日常のマネジメントを整え、心理的資本とワーク・エンゲージメントを底上げする取り組みが焦点になりそうです。