物価高で大学運動部の負担増、保護者調査で「費用上がった」44.6%

部活メディア（東京都千代田区）は1月28日、大学・短大などで部活動をする子どもを持つ保護者119人と、全国の大学体育会系39部活を対象に、物価高による部活動費負担の調査結果を公表しました。保護者の44.6%が「以前より部活動費が上がった」と回答しました。

負担増の項目は遠征費・交通費が48.7%で最多となり、用具費41.2%、合宿費30.3%が続きました。遠征費は運動部の資金使途の53.8%を占め、移動や宿泊の単価上昇が直撃している状況です。

負担の担い手は保護者側に寄っており、「全額保護者」が43.7%、「保護者が6割以上負担」は58.8%でした。一方、学生側の調査では部員の75%が年間10万円以上の個人負担がある部活が多く、収入源は部費徴収が76.9%と自己負担依存が目立ちます。

背景には物価高に加え、大学スポーツ支援策「感動する大学スポーツ総合支援事業」の予算が令和5年度から令和8年度にかけ約20%（29,610千円）減った点もあります。今後は資金調達手段の多様化や外部支援の拡大が課題で、同社は「ブヒカツ」「ブカスポ」運営を通じた新たな資金調達モデルの推進を掲げています。