リクエスト（東京都新宿区）が運営する人的資本開発プランニング®センターは2026年1月30日、国内33.8万人・980社の行動データ分析を基に、越境学習の効果が分かれる理由を仕事構造の観点で整理したレポートを公開しました。越境後に業務の進め方が具体的に変わる状態を「越境学習が効く」と定義しています。
越境学習は人材育成施策として期待される一方、職場に戻ると従来のやり方に戻り「良い体験」で終わるという課題が現場で指摘されています。同レポートは、分かれ道が越境内容や期間ではなく、越境前後の「仕事の作られ方（仕事構造）」にあると位置づけました。
具体例として、前例で回る仕事構造では、判断理由が言語化されず前提が暗黙になりやすく、結果も「完了」「対応済み」で閉じるため学びが業務に反映されにくいと整理しました。一方、業務内に「なぜそう判断したか」「他の選択肢はないか」といった確認が組み込まれていると、越境で得た視点が残りやすいとしています。
今後は越境学習を施策として増やすだけでなく、越境しても学びが残らない仕事の作り方を見直す視点として活用することが、効果の再現性を高める鍵になるとしています。
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