KURO HOLDINGS（東京都港区、代表取締役・永山博基）は2026年2月18日、EC事業者に特化したWeb広告改善サービスの提供を始めました。自社EC運営では、広告CPA（獲得単価）を40〜50％削減し、広告費用対効果を700％向上させた実績があるとしています。
同社は、市場調査やターゲット設計、KPI設計、広告戦略立案に加え、クリエイティブ、導線、訴求軸の改善提案までを一体で支援します。広告は運用しているのに利益に結びつかない、CPAが適正でも売上が伸びない、代理店の事業理解が浅いといったEC側の課題の声が増えたことを背景に、支援内容をEC向けに整理・強化しました。
運用面では、自社D2Cブランド運営の知見をもとに顧客特性に応じたターゲット別の広告戦略を設計し、SNS投稿と広告を連動させる施策も含めて改善を提案します。自社では2022年からD2Cブランド「territory」を運営し、開始3年でInstagramフォロワー12万人を獲得、立ち上げから11ヶ月で単月黒字化したとしています。
今後は、自社事業で得たノウハウをクライアント支援へ還元し、売上や利益など事業成長に直結する広告改善の伴走支援を強める方針です。
【関連リンク】
公式HP：https://kuroholdgs.jp
オンラインショップ（territory）：https://kh-territory.jp
お問い合わせ：TEL：03-6434-7767（平日10:00〜19:00）
お問い合わせ：E-mail：support@kuroholdgs.jp
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EC事業者に特化したWeb広告改善サービスを開始。自社D2Cの運営知見を活かした運用支援を提供