日本ゼオン、2026年4月にCXO制へ移行　本部制廃止で意思決定を迅速化

日本ゼオンは2026年4月1日付でCXO制を導入し、CEO・CFO・CTOの3ポストに絞った体制へ移行します。本部制を廃止して各部門をCXO直下に置き、意思決定と執行の機動力を高めます。

新体制では、重要課題をCXO会で集中して議論し、迅速に判断します。あわせて取締役会へタイムリーに報告することで、監督機能を強めガバナンス（企業統治）を強化します。一部の重要機能部署はCXO直轄とし、部門間のやり取りを速める狙いです。

背景には、化学業界の再編や事業ポートフォリオの組み換え、中期的な技術戦略、経営資源配分、地政学リスク対応など、複雑な経営課題への迅速対応が求められていることがあります。部門長への業務執行権限の委譲も進め、執行スピードを上げます。

同社は中期経営計画「STAGE30」の目標達成と、中長期的な企業価値の最大化に向け、強靭な経営体制の構築を継続するとしています。