東日本大震災から15年となる2026年2月20日、アルファー食品（島根県出雲市）は、非常食を「備える」だけでなく「誰もが食べられる」ことを前提にした長期保存食シリーズの選び方を提案しました。民間調査では防災備蓄を十分に用意できていない人が約半数、備蓄している家庭でも３～６日分にとどまるとの結果が出ています。
同社は、特定原材料等28品目不使用の長期保存食を、ご飯（アルファ化米）を中心に約30種類展開します。賞味期限は５年～７年で、日常の食事に近い形で備えられる選択肢を用意したとしています。
また、備蓄の「量」だけでなく「中身」への不安も課題です。同調査では、家族全員が食べられるか不安を感じている人が約３割いました。アレルギーや宗教上の制限に加え、咀嚼・嚥下が難しい人がいる家庭や避難所では、備蓄があっても食べられない人が生まれ得ます。同社は一部商品でUDF規格（介護食の区分の目安）適合やハラール認証を取得し、栄養補給を意識した商品も用意するとしています。
今後は防災意識が高まりやすい3月に向け、家庭・企業・自治体・施設の備蓄担当者に対し、「非常食はあるか」だけでなく「誰もが食べられるか」の観点で備蓄を見直す動きが広がるかが焦点になります。
【商品情報】
販売場所：アルファー食品オンラインショップ（https://www.alpha-online.jp/c/categorysearch/hijoushoku）等
公式HP：https://www.alpha-come.co.jp/index.html
詳細URL：https://www.alpha-come.co.jp/product/index.html#anchor_bosai
PRTIMES
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非常食は「備える」から「誰もが食べられる」へ