インテージヘルスケアは2月20日、全国約6,000店舗のPOSデータ（インテージSRI＋）分析として、2025年の一般用医薬品（指定医薬部外品を含む）市場が1兆2,780億円、前年比99％（135億円減）だったと明らかにしました。個数ベースも97％で、金額の前年割れは4年ぶりです。
減少を主導したのは風邪関連などで、総合感冒薬は前年差51.3億円減、鎮咳去痰剤は30.7億円減でした。体調不良者や感染症の流行が落ち着いたことに加え、家計の物価高でドリンク剤（33.6億円減）のような「必需品ではない」カテゴリーの買い控えが広がった可能性があるとしています。
一方、訪日客需要などを背景に伸びた領域もあり、目薬は30.6億円増、外用鎮痛・消炎剤は20.3億円増でした。鼻炎治療剤も27.2億円増で、花粉飛散量の影響を受けつつ長期的に拡大傾向が続いたと整理しています。皮膚用薬（除殺菌）も23.4億円増で、高齢化やスイッチOTC（医療用成分を一般用に切り替えた薬）の拡大、悩み特化型製品が追い風とみています。
2026年以降は訪日客需要の伸び鈍化や消費の「モノ」から「体験」へのシフトで外部環境の追い風が一服する見通しです。その一方で、健康志向の高まりや就労女性・シニアの増加、制度変更などが新たな機会になり得るとして、効果・効能を伝えやすい機能的価値と、生活者の実感価値である「エンドベネフィット」を軸にした商品開発とコミュニケーションが重要になる可能性を示しました。
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詳細URL：https://www.intage-healthcare.co.jp/news/d20260220
PRTIMES
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2025年OTC医薬品市場は4年ぶりに前年に届かず インバウンド増も「物価高による買い控え」が影響か