KURO HOLDINGSは2月25日、広告運用で「AI任せでは成果が出にくい」とする課題意識を背景に、自社DtoC事業「territory（テリトリー）」の実例をもとに、人と生成AIの最適な役割分担をまとめた資料を無料公開しました。動画広告クリエイティブ制作では、制作時間を1本あたり35分短縮（約55%削減）したとしています。
資料では、生成AIを市場・競合調査の補助、ターゲット案の抽出、分析の要約、クリエイティブ制作の一部に活用する一方、戦略の方向性に関する意思決定や顧客心理の深い読み解き、ブランドの表現設計は人が担うべき領域として整理しています。
DtoC事業の動画制作に生成AIを導入し、「目的・課題設計→企画設計→構成案・コピー作成」の工程で活用した結果、制作本数は1週間あたり約2倍に増加し、広告運用のCPA（顧客獲得単価）は40〜50%削減したとしています。AI活用が進む一方で成果が伸び悩み、任せどころの判断が難しい企業が増えている状況を踏まえた取り組みです。
同社は今後、「AIに任せる／任せない」の二元論ではなく工程ごとの設計を明確にし、検証量の増加と改善サイクルの高速化によって広告成果の安定化につなげる視点を提案しています。
【関連リンク】
資料ダウンロード：KURO HOLDINGSコーポレートサイト
公式HP：https://kuroholdgs.jp
territory（オンラインショップ）：https://kh-territory.jp
PRTIMES
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AI任せの広告運用は成果が出ない？DtoC実例から見えた「人とAIの最適な役割分担」を公開