一般社団法人次世代社会システム研究開発機構（INGS、東京都品川区）は2026年2月25日、『サステナブル建設／グリーンビル／ネットゼロビル（NZEB）／スマートホーム 産業・業界フォーサイト2026-2030：総覧白書2026年版』を発刊し、概要を示しました。白書は全880ページで、104テーマを体系的に分析しています。
対象は建設・不動産、エネルギー、IT、金融などの事業者で、規制強化やカーボンニュートラル要請を背景に、建物運用の高度化と産業境界の変化を整理します。BIM（建物情報を3Dで統合管理）やAI品質管理、デジタルツイン、Building-as-a-ServiceなどXaaS化、VPP（分散電源の統合制御）やBEMS/HEMSの統合、DR（需要応答）の連携を論点に据えました。
市場見通しとして、ビルオートメーションは2025年1,017億ドルから2030年1,911億ドル、グリーンビルは2025年7,025億ドルから2030年9,587億ドル（CAGR8.1%）を記載しています。NZEBは384億ドルから1,125億ドル（CAGR19.6%）、グリーン建材は3,687億ドルから7,089億ドル（CAGR14%）、BEMSは296億ドルから584億ドル（CAGR14.5%）とし、改修領域ではDeep Retrofitでエネルギー削減35〜74%のレンジも示しています。
今後は、短期（2026〜2027年）の基盤整備、中期（2027〜2029年）のスケーリング、長期（2029〜2030年）の変革完遂という段階で、NZEB対応ロードマップやBuilding OSへの投資、VPP/DR統合、LCA/MRV整備などの実装が進むかが焦点になります。
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