モレーンコーポレーション（東京都中野区、代表取締役・草場恒樹）は2026年3月3日、東日本大震災から15年となる3月11日を前に、災害時の感染対策として「モレーン感染対策用備蓄キット」と「モレーン嘔吐物処理キット」の活用を示しました。備蓄キットは医療従事者1名が7日間、または避難者5名が1日使える分量を目安にしています。
同社は震災後の避難所で、上下水道の寸断や密集により感染症が広がり、いわゆる災害関連死につながった経験を課題として挙げます。支援物資の混在や廃棄が生じた点、2024年の能登半島地震で物流停滞が起きた点も踏まえ、専門職が常駐できない状況でも現場で基本動作を回せる体制が必要だとしています。
提供するキットは、水が使えない前提で完結するオールインワン構成とし、嘔吐物や排泄物の安全な処理に特化した内容も用意しました。ポスターやイラスト付きマニュアル、直感的に取り出せるパッキングで、専門知識がなくても使える設計だといいます。モレーンは1993年設立で、全国の感染症指定医療機関の7割超と取引実績があるとしています。
今後は避難所や関連施設への分散配備と、複数の供給ルート確保を進め、災害時でも感染症対策が避難者同士の分断を招かない環境づくりを目指す方針です。
【商品情報】
製品詳細URL（モレーン 感染対策用備蓄キット）: https://www.moraine.co.jp/products/ktk/ktkit
製品詳細URL（モレーン 嘔吐物処理キット）: https://www.moraine.co.jp/products/ktk/oskit
公式HP: https://www.moraine.co.jp
PRTIMES
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東日本大震災から15年「感染症が、人と人とを遠ざけない避難所へ」