フラクタルワークアウト、食行動を組織単位で可視化する食生活改善プログラム開始　再検率とBMI分布で効果検証

フラクタルワークアウト（東京都渋谷区）は3月9日、食行動を組織単位で可視化し、職場の食環境と教育を組み合わせて継続支援する「食生活改善プログラム」の提供を始めた。効果は再検率の推移やBMI分布の変化など、健診指標に近い数値で検証するという。

同社によると、食事タイミング、外食・コンビニ利用、間食、飲料、飲酒などの行動を食行動チェックで把握し、個人評価ではなく部署・拠点などの単位で集計する。差分を見ながら課題の優先順位を決め、重点領域を特定する設計としている。

施策は社食のメニューや表示、選び方の導線づくり、コンビニ購入時の判断軸や組み合わせ例の提示、短時間コンテンツやワーク、管理職の巻き込みを含む教育などを組み合わせる。「やることを増やす」のではなく、選び方と環境を整えて行動変容を促すとしている。

運用面では行動指標を月次で確認し、繁忙期やシフト勤務などの制約も踏まえてオンライン併用や短時間化で改善を続ける。医療行為（診断・治療）ではないとしており、企業側は再検率、BMI分布、朝食欠食や間食頻度などの推移を手がかりに、次期施策の更新判断が求められそうだ。

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