マンパワーグループ（東京都港区）は2025年12月26日09時30分、世界8カ国のリーダー1,029人と従業員2,402人を対象に、キャリア開発における意識のギャップを調べた労働白書「キャリアの新原則」を公表しました。従業員の期待と、組織側が意図する支援のずれを数値で示しています。
調査対象はイギリス、フランス、ブラジル、メキシコ、米国、カナダ、シンガポール、オーストラリアです。従業員のキャリア形成では「自分の興味や優先事項に基づく選択」が32%と最多で、成長意欲が高い一方、支援が十分に届いていない実態がうかがえます。
組織の支援策として挙げられた割合は、「定期的なパフォーマンスレビュー」が15%、「個別のスキル開発プラン策定」が14%にとどまりました。パフォーマンスレビューは評価・振り返りの面談、スキル開発プランは学ぶ内容や到達目標を具体化する計画を指し、いずれも実施が限定的だとされています。
同社は、経験軸・スキル軸の意思決定やAIへの備え、マネージャーの役割転換、試験的アプローチ、業務内学習の実装など、リーダーが取るべき6つのアクションを提示しました。人材不足や職務変化が続く中、各社がキャリア支援モデルを再設計できるかが今後の焦点になりそうです。
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