エンが35歳以上2,247人に行った調査で、転職を切り出した際に在籍企業から引きとめを受けた人は53％、家族から反対された人は23％でした。最終的に転職をとりやめた割合は、会社の引きとめでは20％にとどまる一方、家族の反対では44％となり、意思決定への影響は家族側が大きい傾向が出ました。会社に引きとめられた人の内訳は、転職した66％、一度応じたが後に転職14％、とりやめ20％です。引きとめ方は「上位役職者による感情を交えた説得」が53％で最多で、条件提示（希望部署・職種への異動）は20％でした。退職交渉で重要だと思うことは「まず直属の上司に伝える」が62％でした。家族に反対された人は、説得して転職した37％、一度とどまったが後に転職19％、とりやめ44％で、反対者は配偶者が75％でした。反対理由は「転職自体に良くない印象」39％、「年収が下がる」38％が上位で、応援を得るには「転職理由を誠実に伝える」64％が重要とされました。雇用環境が流動化する中でも、ミドル層は家計や生活設計への影響が大きく、今後は企業側の引きとめ策だけでなく、転職者が収入見通しや働き方の変化を具体的に説明できる支援の重要性が増しそうです。
