島根県松江市の島根電工は2026年から、立候補制で次世代の経営幹部を育てる特別プログラム「次世代経営幹部育成プログラム」を本格始動します。島根電工、岡田電工、シンセイ技研、協和通信工業の4社から計43人が参加し、研鑽期間は約1年間です。
参加者は35〜45歳の「ネクストボード」19人と、35歳未満の「ジュニアボード」24人に分かれます。会社指名ではなく立候補制とし、インバスケット試験(限られた時間で案件を優先順位付けして判断する試験)やプレゼン選考などの経営陣審査を経て選抜します。
ネクストボードは、正解のない課題に取り組む「15 Challenges」を軸にタフアサインを実践し、5〜10年後の経営層登用を見据えます。ジュニアボードは経営層同行体験、社内留学、多様な働き方の学習などで経験を積み、10〜15年後のリーダー候補の育成につなげます。背景には、今後も選ばれ続けるために成功体験に安住せず自らを更新し、経営視点と信頼されるリーダーシップを早期に身に付けさせる狙いがあります。
今後は、立候補者が挑戦型課題への取り組みと越境経験を通じて主体性を高め、グループ全体の人材層を厚くする展開が見込まれます。一方で、制度の実効性は参加者の成果の可視化や、選抜・評価の公平性確保が継続課題になりそうです。
【関連リンク】
公式HP:https://www.sdgr.co.jp
PRTIMES
PRTIMES
【島根電工グループ】「立候補制」による次世代経営幹部育成プログラムを始動
