日本の人材不足感84%に上昇、世界平均72%を12ポイント上回る　マンパワーグループ調査

マンパワーグループは2月26日、世界41カ国・地域の雇用主39,063社（国内1,063社）の回答を基にした2026年「人材不足調査」を公表しました。人材確保が困難と感じる割合は世界平均72%（前年差-2ポイント）に対し、日本は84%（前年差+7ポイント）でした。

国別ではスロバキアが87%（前年比+18ポイント）で最も高く、ギリシャは84%（前年比+4ポイント）でした。日本も84%で上位に入り、世界平均との差が開いた形です。調査は2025年10月1日～31日にWEBアンケートで実施されています。

日本で採用が最も困難なハードスキルは営業・マーケティングスキルで24%でした。一方、採用時に最も重視するソフトスキル（対人面などの能力）は適応力・学習意欲が47%で最多となり、変化対応力を持つ人材への需要が示されました。

人手不足解消に向けた日本の対応策は、賃金の引き上げが32%で最多、既存社員のスキルアップ・リスキリングが29%で続きました。今後は採用難の長期化を背景に、待遇改善と社内育成の両輪で人材確保を進める動きが継続する可能性があります。