ヴァリューズが18歳以上の男女33,276人に調査したところ、直近2年で食料品（加工・生鮮）の支出が「増えた」は約41％に達し、値上げを受けて食料品を代替品へ切り替えた人は約35％でした。代替の最多例は582人が挙げた「バター→マーガリン」です。調査は2025年10月6〜10日に実施されました。
支出の増加は日用品・お菓子が約31％、外食が約29％。一方で外食は「減った」も約33％と高く、生活環境の違いで増減が二極化する傾向が見られます。旅行は約31％、衣料品は約30％が減少と回答しました。
代替の中身は「品種変更」「外国産への切り替え」「他商品での代用」の3パターンが中心で、牛肉から豚肉・鶏肉への移行や「鶏もも→鶏むね」（122人）など具体例も確認されました。世帯年収1,000万円以上では食料品支出が「変わらない」が約47％と相対的に高く、影響の感じ方に差が出ています。今後は、価格と品質のバランスを見極める購買が定着し、PB（プライベートブランド）を含む提案力が競争軸になりそうです。
【調査情報】
物価高での消費行動調査2025（レポート） https://manamina.valuesccg.com/articles/4726
source: PR TIMES