首都圏大規模マンション調査、34歳以下はコスパ・タイパ重視で「検討半年以内」6割超

日本経済社は3月18日、首都圏の大規模マンション購入者を対象にした「第32回大規模マンション購入者調査」の結果を公表しました。34歳以下では購入検討期間が「半年以内」が6割超となり、コストパフォーマンス（コスパ）とタイムパフォーマンス（タイパ）を重視する傾向が目立ちました。

調査は首都圏で2024年4月～2025年3月に竣工した総戸数150戸以上の物件を対象に、調査票留置法（投函配布・郵送回収）で実施しました。配布対象は45件中25件、配布戸数は7,000戸、回収は328件で、調査期間は2025年6月2日～20日でした。

市場環境では、過去10年間で物件購入平均価格が約1,360万円増える一方、購入時頭金（中央値）は250万円減少しました。若年のパワーカップル層はペアローンなどで資金調達力を高め、頭金が十分でなくても必要性が生じると短期間で購入に踏み切りやすいことが背景にあるといいます。

今後は、広域から効率よく物件を比較し、ライフステージ変化に合わせて意思決定する若年層が、市場の動向を左右する局面が増える見通しです。

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