マンパワーグループは12月26日、労働白書「キャリアの新原則」を公表しました。英国、フランス、ブラジルなど8カ国でリーダー1,029人と従業員2,402人の計3,431人を調査し、キャリア開発を巡る両者の認識ギャップを数値で示しました。従業員側では、キャリア形成の方法として「自分の興味や優先事項に基づく選択」が32%と最多で、支援不足の中で“DIY型”に傾く実態が出ています。一方、組織の取り組みは「定期的なパフォーマンスレビュー」15%や「個別のスキル開発プラン策定」14%が中心で、定型運用にとどまり対話が深まりにくいと整理しました。白書は、経験軸のキャリアパス、スキルを「通貨」として可視化するデジタルスキルポートフォリオ、AI変化への備えなど6つの行動を提示しています。今後は、マネージャーの役割転換や学びを業務に組み込む設計が、スキルギャップ抑制と人材定着の鍵になりそうです。
【レポート情報】
マンパワーグループ労働白書「キャリアの新原則」 https://www.manpowergroup.jp/company/r_center/w_paper/
source: PR TIMES