マーサーは2026年3月19日、世界の約12,000人を対象にした「グローバル人材動向調査2026」の結果を公表しました。経営幹部の65％が、今後2年で従業員の11％〜30％がAIの影響で再配置またはリスキル（学び直し）対象になると見ています。
人材計画に最も影響する要因として、経営幹部の54％が人材不足を挙げました。HRリーダーでは、重要なデジタルスキル人材の確保が最大課題で59％でした。投資家の72％は「人とAIの両方の能力を取り入れる企業は競争優位を獲得できる」と回答しています。
一方で、従業員側の体感には不安も目立ちます。「仕事で充実している」は45％で、2024年の54％から低下しました。「AIにより仕事を失う懸念」は40％で、2024年の28％から上昇しています。従業員の64％が「AIが人の感情に与える影響をリーダーが過小評価している」と捉える一方、HRリーダーでその影響をデジタル実装戦略に組み込むのは18％にとどまりました。
経営幹部の98％は今後2年で組織設計を変更する計画があり、経営層の最優先投資は「AIと自動化を取り入れた仕事の再設計」が66％でした。調査結果は、人材不足とAI導入が同時進行する中で、人事とITの連携やスキル主導の人材施策（必要とされる技能に基づく配置・育成）の具体化が、企業の実行力を左右する局面に入ったことを示しています。
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マーサー「グローバル人材動向調査2026」を発表