20〜49歳の男女各1,547人を対象にした調査で、日常的に「健康に気を付けている」は全体68.6%だった一方、将来の妊娠を見据えた健康づくりの目的で取り組む人は10.1%にとどまった。調査はエムティーアイが運営するウィメンズヘルスケアサービス「ルナルナ」が公開した「FEMCATION白書」第4弾で示した。健康行動の中心は食事・睡眠・運動だが、定期的な検査や健康診断の実施は23.9%で、特に20代で低い傾向だった。
継続を妨げる要因は「モチベーションが続かない」29.2%が最多で、「自分に合った方法がわからない」23.3%、「経済的負担」23.1%など複合要因が並ぶ。一方、パートナーのサポートがあるほど行動実施率が高く、「バランスの良い食事」を行う割合はサポート数に応じて38.0%→46.8%→59.8%へ上昇した。妊活・将来の妊娠への不安では「経済的負担」52.6%が最多で、情報源はネット検索31.0%が最多だった。企業・自治体の支援制度は「知らない・わからない」が企業30.3%、自治体53.7%と認知が課題だが、充実度は約6割が肯定的に評価した。
今後は、個人の努力に依存せず、職場制度や自治体支援の周知と、パートナーを含む周囲の関与を前提にした仕組みづくりが、行動の定着を左右するとみられる。
【関連情報】
FEMCATION白書 第4弾（プレコンセプションケア） https://lnln.jp/about/actions/#femcation
白書PDF（専門家メッセージ掲載） https://www.mti.co.jp/wp-content/uploads/2025/12/FEMCATION_reports_04.pdf
source: PR TIMES