ペッツファーストホールディングス（東京都目黒区）は2026年2月16日、契約ブリーダーとの子犬・子猫取引で、遺伝子病の発生ゼロを目指す新たな取引方針を策定したと明らかにしました。新方針は2026年11月に導入し、父犬または母犬いずれかの遺伝子病検査結果の提示を必須とします。
犬や猫で確認されている遺伝子病は1,000を超えるとされ、同社は「生まれた後に見つける」のではなく「発生そのものを防ぐ」ことを目的に、取引前に遺伝子病発生リスクのある交配でないかを確認します。あわせて、対象となる子犬・子猫自身の遺伝子検査も行い、発症リスクがないことを確証した上で取引します。検査は自社機関「PF Lab」で実施します。
発症リスクが確認された場合は、当該ブリーダーとのその後の取引をすべて中止し、原因究明と環境改善を求めつつ再発防止体制の構築を支援します。背景として、ダックスフンドの遺伝子病「PRA:CORD1」では、アフェクテッド率が取り組み開始以前の3.1%から2026年1月末時点で2.3%に低下したとしています。
同社はこの運用実績を基に、他の遺伝子病の発生リスク低減にも広げ、来年以降は段階的に猫へ対象を拡大する方針です。親犬・親猫の遺伝子検査に基づく交配を、日本のブリーディングの標準にすることを目指します。
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ペッツファースト 子犬の遺伝子病発生ゼロを目指し、ブリーダーとの新たな取引方針を策定