バディトレ（東京都渋谷区）は2026年2月28日、ACSM（米国スポーツ医学会）の調査などを踏まえ、日本のフィットネス市場に必要な構造変革として「所有から共有へ」の分散型ジムモデルを提言するトレンド予測を公開しました。日本のフィットネスクラブ参加率は約3.3%にとどまり、運動不足に起因する医療費は年間約1.3兆円とされています。
背景には、価格・時間・心理の3つの壁があるといいます。月額30,000〜80,000円のパーソナルジムや月額8,000〜15,000円の総合型ジムが選択肢になる一方、首都圏の通勤時間は片道約50分で、ジム利用は移動や着替え等を含め2〜3時間かかるケースもあります。スポーツ庁調査では週1回以上運動する成人は52.3%で、習慣化の難しさが残ります。
同社は解決策として、小規模スタジオを時間帯別にシェアする分散型ジムで固定費を抑え、月額11,000円から提供するモデルを提示しました。トレーニングは15分完結型HIIT（短時間で心拍数を上げる高強度インターバル）を軸に、生活圏内配置で「移動15分＋運動15分＋着替え10分」の合計40分を例示し、最大5名のセミパーソナル形式で参加心理も下げるとしています。
今後は10〜30坪規模のマイクロジムを軸に全国展開し、自治体・企業と連携した地域の運動インフラとしての活用を進める方針です。参加率が3.3%から10%へ上がる場合の効果も視野に、蓄積したフィットネスデータの分析を通じた知見の還元を掲げています。
【関連リンク】
公式サイト：https://buddy-training.com
詳細URL：https://buddy-training.com/place-togoshi
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【祝・令和の虎ALL達成！】バディトレが2026年フィットネストレンド予測！