米国医療機器・IVD工業会（AMDD、東京都港区）は2026年1月27日、年頭記者会見を開き、価値に基づく医療（バリューベース・ヘルスケア）実現に向けた2026年の活動方針を示しました。注力領域は「3つ」としています。
方針は、(1)メドテック（医療機器などの技術）イノベーションを医療現場に届ける活動、(2)メドテックの価値を伝える活動、(3)デジタルヘルス推進に向けた活動です。政策面ではデバイスラグ・ロス解消や国際協調に加え、2028年度の診療報酬改定に向けた提言も視野に入れます。
後半のパネルディスカッションには、一般社団法人サステナヘルス代表理事の小野崎耕平氏と、国立がん研究センター中央病院の大幸宏幸医師が登壇し、患者体験と臨床の視点から「情報の価値」を議論しました。小野崎氏は患者経験として「2週間」の入院期間に触れ、医療情報の受け取り方が意思決定に与える影響を示しました。
AMDDは2026年、情報提供と認知向上、デジタル活用を通じて患者中心の医療エコシステムづくりへの関与を強める方針です。高齢化で医療課題が複雑化する中、現場実装と制度設計の両面で成果が問われます。
【イベント情報】
イベント: AMDD 2026年年頭記者会見（2026年1月27日）
パネルディスカッション題目: メドテック・イノベーションと情報の価値～患者体験と臨床の視点から～
公式HP: https://amdd.jp