ウェルネスダイニング（東京都墨田区）は2026年3月25日、全国の22歳の新社会人193人（男性87人、女性106人）を対象にした調査結果を公表しました。社会人後の食生活の不安は「食費が増えそう」33.2%が最多で、「自炊する時間が減りそう」31.1%、「栄養バランスが偏りがちになりそう」30.1%が続きました。
出費がかさむ項目としても「食費」は43.5%と上位に挙がりました。調査は2026年2～3月、インターネットのクローズド形式アンケートで実施しています。
職場の「食に関する福利厚生」への関心は「非常に高い」24.4%、「やや関心がある」48.7%で計73.1%でした。利用したい施策は「食事補助」56.0%、「社員食堂やカフェテリアの充実」48.2%が多く、「健康的な食事の宅配（会社負担・補助あり）」は25.9%でした。宅配の魅力は「栄養バランス」48.7%、「食費の節約」45.1%、「調理の手間削減」41.0%などです。
新社会人の時間制約と食費負担の不安が同時に示され、企業側には食事補助や社食整備に加え、健康的な食事提供など複線的な支援設計が求められそうです。今後は、健康維持や健康経営の観点から、導入効果の検証や利用しやすい制度設計が焦点になります。
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