新興出版社啓林館（大阪市天王寺区）は2026年2月9日、現職高校教員534人を対象に「総合的な探究の時間」の指導に伴う業務負担を調べた結果を公表しました。指導・運営に関与している教員は58.2%で、そのうち71.7%が導入後に週あたりの総業務時間が増えたと答えています。
業務時間の増加幅は「1時間以上～3時間未満増えた」が36.6%で最も多く、「1時間未満だが増えた」も12.9%でした。一方で「特に変わらない」は28.0%となり、担当者の多くが追加負担を感じている実態が示されました。
負担に感じる業務は「教員間の打ち合わせ・情報共有」58.8%が最多で、「生徒の探究成果に対する評価・フィードバック」51.1%、「生徒一人ひとりへの助言」50.8%が続きました。課題としては「教員の専門性・負担」31.2%、「生徒の主体性・意欲の喚起」28.9%、「指導内容・方法の確立」19.0%が上位です。
指導体制では「教員の指導ノウハウ不足」65.3%、「教材・資料の不足」44.1%、「指導にあたる教員の不足」41.8%が課題に挙がり、他業務と比べて負担が大きいとの回答は合計74.2%（「非常に」31.8%、「やや」42.4%）でした。今後は、評価や運営の標準化、教材整備、校内での情報共有の効率化が進むかが焦点となります。
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新興出版社啓林館が「"総合的な探究の時間"の指導における高校教員の業務負担に関する調査」を実施！