アニコム損害保険（東京都新宿区）を含むアニコムグループは2026年1月27日、遺伝子検査の普及に伴い、犬猫の遺伝病リスク（変異遺伝子を持つ個体割合）が低下傾向にあると公表しました。取り組みは2017年に開始し、2021年4月には「防ぐべき遺伝病の撲滅・管理宣言」を掲げ、撲滅・管理が可能と判断した疾患は計3疾患としています。
同社は主にブリーダーや取引先ペットショップ向けに遺伝子検査を提供し、検査結果に基づく交配（ブリーディング）や販売方法を提案してきました。遺伝病は交配の積み重ねで遺伝的多様性が狭まりやすいことが背景にあり、生まれた時点から発症リスクを抱える可能性があると説明しています。
対象疾患として、犬ではDM（変性性脊髄症）やPRA（進行性網膜萎縮）、猫ではPKD（多発性嚢胞腎）やPK欠損症、HCM（肥大型心筋症）などを挙げ、疾患ごとのリスク推移を継続解析しています。HCMは検査対象を9品種としており、研究面ではHCMに関する論文を2023年に米学術誌、DMに関する論文を2024年に英国学術誌で発表したとしています（リスク割合の具体値は未記載）。今後も関係者と連携し、科学的根拠に基づく遺伝病対策と動物福祉の向上を継続する方針です。
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