首都圏で大型オフィスビルの賃貸仲介を手がけるD社（匿名）は、営業支援ツール「FutureSearch」を使い、レターDM中心の新規開拓を問い合わせフォーム送信型に切り替えました。従来は1棟あたり100社にDMを送るのに約2日かかっていましたが、転換後は100社へのアプローチが約2時間となり、月間の送付工数は従来比約1/24になったとしています。
背景には、DMの印刷・封入・発送が月間営業工数の3割以上を占め、反応率低下によりターゲット精査へ時間を割けない課題がありました。D社は常時20棟規模の物件を扱い、月間20棟・延べ2,000社規模でアプローチしていたといいます。
取り組みでは、FutureSearchでターゲット企業リストの収集から各社問い合わせフォームへの送信までを自動化し、削減した時間を4層のターゲティング設計に投入しました。条件はエリアに加え、従業員30〜200名、資本金2,000万円以上などの企業規模・財務力、業種・行動シグナル、文面最適化です。6ヶ月で3,385件を配信し、配信後の自社サイトのユニーク訪問は508件、訪問率は15%で、同社が示す業界平均約5%を上回りました。精鋭リストでのシミュレーション配信では訪問率25%前後だったとしています。
今後は、FutureSearchのデータベースを用いたターゲットボリューム試算や最適なアプローチ提案を進め、無料のオンライン相談も案内するとしています。
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