博報堂とBraze、博報堂買物研究所、インテージは2026年9月15日、同一の生活者3,590名（15〜69歳）を対象に時期をずらして計3回のインターネット追跡調査を行い、購買時の重視点が入れ替わる実態を示した。企業の案内・広告が「欲しいタイミングで届く」と答えた割合は21.5%にとどまった。
調査では、3回通算で一貫して重視される「常時重視率」と、回によって重視の有無が入れ替わる「重視点スイッチ率」を定義して分析した。企業情報を「自分向きのものが届くことが多い」は26.9%、「受け取りやすい方法で届くことが多い」は45.5%で、届け方の整備に比べ「いつ・何を届けるか」が課題として浮かんだ。
カテゴリ別では、常時重視率の例としてファッション「着心地の良さ」67.0%、外食・テイクアウト「料理の味がおいしい」74.3%、食品・日用品「コスパのよさ」62.2%が高かった一方、重視点スイッチ率は外食「どこでも快適に食べられる」45.9%、食品・日用品「デザインや色・見た目の良さ」43.0%、ファッション「サイズ展開の豊富さ」39.8%と変動も大きい。食品・日用品の「見た目の良さ」は常時重視率26.0%だが、一度でも重視した人は69.0%で、時機を捉えた訴求余地が示された。
今後は、博報堂買物研究所の生活者研究とBrazeのストリーミングデータ処理やAIのリアルタイム判定を組み合わせ、アプリ内行動シグナルから「今の状況」を捉えてポップアップやクーポン、レコメンド表示を最適化する共同PoCを始め、過去データ中心の最適化から「シンクロナイズ」への転換を検証する。
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