ZERO株式会社（東京都台東区）は2026年3月21日6時30分、「自動販売機の日」に合わせ、職場に設置するサステナ自販機型の福利厚生サービス「ZERO BOX」の価値を発信した。食品を最大0円〜9割引で提供でき、導入合意後は最短3週間で開始できるという。
「ZERO BOX」は常温・冷蔵（冷凍を含む）のBOXをオフィスや工場、病院、駅、空港などに設置し、従業員が日常の中で手軽に食品を受け取れる仕組みだ。企業ごとの目的に応じてプランやオプションを組み合わせ、食支援の福利厚生インフラとして使えるとしている。
同社は、賞味期限が近いなどの食品活用を通じたフードロス削減と、健康的な食習慣の支援による健康経営の後押しを同時に狙う。背景には、3月21日が俵谷高七氏の誕生日に由来する「自動販売機の日」として、自販機の社会的役割が再評価されていることがある。
今後は「ZERO BOX」の導入拡大を進め、サステナ自販機の新しい社会的価値の発信を続ける方針だ。
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公式サイト：https://www.nofoodloss.com
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3月21日「自動販売機の日」に考える、新しい福利厚生のかたち——ZERO BOXで実現する食の支援とフードロス削減、働きやすい職場づくり