セレクションアンドバリエーションは2026年5月、全国の正社員500名（20〜59歳、従業員50名以上企業）に調査を行い、直近1年以内に離職を検討した人が42.4%だったと公表しました。離職検討理由の最多は「評価に納得できない」38.7%で、「給与水準への不満」31.6%、「労働時間が長い」14.2%を上回りました。
調査は「離職検討と人事評価に関する意識調査」で、働き方改革により時間面の不満が一定程度改善する一方、不満の中心が評価や成果に移りつつあるとの問題意識から実施したとしています。
評価のフィードバック面談（評価内容の説明や今後の期待を伝える場）の有無・時間と離職意向の差も示されました。面談を受けていない社員の離職意向は48.6%だったのに対し、30分以上の面談を受けた社員は17.8%でした。
同社は、離職意向を左右する要因として評価結果そのものだけでなく、説明や対話といったプロセスが影響する可能性を示唆しています。今後は企業側に、評価制度の設計に加えて運用面の面談品質を高める対応が求められそうです。
【関連リンク】
詳細レポート・グラフ：https://sele-vari.co.jp/insight/survey-workers-voice-2026-01
AI生成記事のため誤りを含む場合があります
PRTIMES
PRTIMES
【調査リリース】【働く人の本音調査2026 #1】社員が辞めた本当の理由――離職検討理由の1位は「評価への納得感」正社員500名調査