GRAND株式会社（東京都新宿区）は2026年8月17日、自社調査「GRAND視聴者属性調査（n=1,036）」に基づくクロス集計レポートを公開しました。経済・ビジネス情報感度層（設問Q50で「政治・経済」を選択）の含有率はGRAND視聴者で34.1%（353人）となり、一般生活者（n=1,035）の25.7%を約1.3倍上回りました。
調査は同一調査（元調査N=2,071）内で、GRAND視聴者と一般生活者を同じ設問・同じ定義で集計し比較しています。一般生活者には専業主婦・無職・パートなども含み、就業状況を限定していない点が前提です。実査時期は2026年1月で、調査はマクロミルが実施しました。
レポートでは、経済・ビジネス情報感度層（n=353）の参考値として、部長クラス以上が25.2%、役員クラス以上が8.2%でした。また、システム・サービス導入に関与（決裁/選定）する割合は62.9%で、導入検討を担当者に依頼する行動と資料請求・問い合わせはいずれも24.4%となっています。
同社は、広告主が出稿前に「狙う層がどれだけ含まれているか」を一次データで確認できる状態を提供する狙いです。今後は東京都心を中心に設置を拡大し、到達度の可視化に関するデータ公開を継続するとしています。
【関連リンク】
媒体資料・クロス集計レポートURL：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand/biz-media
出稿のご相談・お問い合わせURL：https://tokyo-grand.jp/contact
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PRTIMES
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【GRAND調査】経済・ビジネス情報感度層はGRAND視聴者の34.1%、一般生活者の約1.3倍｜n=1,036
