帝国データバンクは2026年5月21日、若手社員に将来身につけてほしい姿勢・行動について企業に尋ねた調査結果を公表しました。有効回答は1,351社で、調査は5月8日～12日にインターネットで実施しました。上位は「主体性・積極性がある」68.4％、「責任感がある」34.4％、「学び続ける姿勢がある」25.2％でした。
次いで「自立して業務を遂行できる」が21.0％となり、現場で自走できる力への期待がうかがえます。一方、組織協働・リーダーシップ関連では「OJT・後輩指導ができる」3.4％、「周囲を巻き込める」2.1％にとどまり、まずは個人の基礎行動を重視する傾向が出ました。
同社は、少子化などで人材の確保と定着が難しくなるなか、既存人材の能力を最大限に引き出すことが課題で、とくに若手の指導・育成の必要性が高まっているとしています。新年度の入社や異動で組織が変化する時期でもあり、若手の活躍が期待される局面です。
企業規模別では、大企業で「チーム全体の成果を意識して行動できる」24.7％が比較的高く、中小企業では「責任感がある」36.1％や「自立して業務を遂行できる」21.9％が目立ちました。今後は、主体性や自律性を引き出す育成のあり方が一層問われる見通しです。
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詳細URL https://www.tdb.co.jp/report/economic/20260521-young-workers
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PRTIMES
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若手に身につけてほしい姿勢、「主体性・積極性」が7割でトップ 大企業で「チーム成果」、中小企業で「責任感」目立つ 一方で、「リーダーシップ」関連は低水準に