大塚製薬は6月1日、アルツハイマー型認知症の患者と同居する家族介護者705名への全国WEB調査結果を公表しました。患者側で何らかの認知症の行動・心理症状（BPSD）が認められた割合は90.6％で、BPSDがある場合の介護時間は週25.7時間と、ない場合の15.0時間より長くなりました。
調査は2023年11月13日～27日に実施し、介護者の平均年齢は54.6±11.5歳、女性は43.1％、親・義理の親を介護している人が84.0％でした。同居する患者の平均年齢は84.2±8.8歳でした。BPSDは本人の意思と無関係に起こりやすい症状群で、介護負担や生活の質（QOL）に影響し得るとしています。
BPSDのうち活動亢進症状（例：落ち着きがない、悪態をつく等）は73.4％で確認され、対応として「落ち着かせる声かけ」が57.1％、「他の介護者と一緒に対応」が20.5％でした。一方で「対処法がない」は16.6％あり、医療法人永光会 あいらの森ホスピタル認知症疾患医療センターの永田智行医師は、抱え込みが悪循環になり得る点を踏まえ、早期相談や支援活用の重要性に触れています。
結果は在宅で見えにくい家族介護の実態を数値で示した形で、今後は介護保険サービスの利用促進、地域・専門機関との連携、必要に応じた薬物治療の検討など、BPSDを前提にした支援体制の整備が課題になりそうです。
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PRTIMES
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自宅介護者を対象とした調査で９割が直面していた「認知症の行動・心理症状（ＢＰＳＤ）」 全国WEB調査で浮き彫りになったＢＰＳＤと介護者のQOLへの影響