サイバーセキュリティ総研(福岡市中央区)は2026年11月6日、エンドポイントセキュリティ製品SentinelOneの技術者資格「SentinelOne Paladin」を持つ従業員が3名になったと明らかにしました。3人目の取得は2026年10月です。
Paladinは、SentinelOneがパートナー企業のセキュリティエンジニア向けに設けた資格で、オンライン講座の修了や実技試験(CTF)の合格などが要件とされています。資格者の増加により、製品を入れるだけでなく、検知内容の読み解きと迅速な対応に関わる運用面の体制を厚くするとしています。
同社は、Paladin保有エンジニアを中心に、SentinelOneを使った運用監視(MDR)や導入支援を提供し、検知した脅威の分析と、顧客環境に合わせた設定・運用提案を強化する方針です。主に中小企業など、セキュリティ運用の支援を求める企業を想定しています。
今後は、資格者を軸にMDR運用監視と導入支援の両面でノウハウを蓄積し、分析精度や提案力の継続的な向上を目指すとしています。
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