サイバーセキュリティ企業Surfsharkは、AppleのApp Storeで提供されるスマートホーム関連アプリ300件を対象に、アプリが収集するデータ項目数や機微情報の有無を調べ、リスクと対策を公表しました。調査は約500製品のIoT対応スマートホームデバイスに連携するアプリを対象に、2026年10月時点のApp Store掲載「プライバシー情報」を分析しています。
調査結果では、Amazon Alexaが収集データ項目数28種類(App Store記載35種類のうち)、Google Health(旧Fitbit)が24種類、Google Homeが22種類、Google TVが18種類でした。一方、Apple Homeは4種類(操作情報、パフォーマンスデータ、その他の利用データ、デバイスID)にとどまるとしています。対象デバイスのカテゴリーはテレビからスマート体重計まで64種類に及びました。
背景としてSurfsharkは、正確な位置情報や自宅住所、写真・動画など、生活圏や家庭内の状況と結びつきやすい情報を収集する例があると説明します。さらに、人種・民族、性的指向、宗教的信条、生体情報、メールやテキストメッセージなど機微性の高い個人情報、また音声・録音データを扱うアプリもあるとし、家庭用機器が攻撃対象になり得るとの警告にも触れています。
今後は、購入・利用前にApp Storeのプライバシー情報を確認し、不要な権限やトラッキングを拒否すること、二要素認証などでアカウント保護を強化することが、スマートホーム利用の前提になりそうです。
【関連リンク】
調査資料(画像資料/レポート):https://surfshark.com/research/smart-homes
AI生成記事のため誤りを含む場合があります
SOURCE
PRTIMES
スマートホームアプリのデータ収集量、最多はAmazon Alexa、次いでGoogle HealthとGoogle Home





